テレビCMでもよく見かける言葉の一つに「e-コマース」というものがあります。大手企業やIT系企業などでは当たり前となっている言葉で、“インターネットなどのネットワークを利用して、契約や決済などを行なう取引形態”のことを「電子商取引」または「e-コマース」と言います。
通信販売には、TVショッピングやカタログショッピングなどがありますが、その中の“インターネットショッピング”という取引形態が、この「電子商取引」にあたります。
電子商取引には、大きく「B to B」「B to C」「C to C」の３つがあり、これらは取引を行う相手によってこのように分類されています。
●B to B
「B to B」とは、“Business to Business”つまり、企業と企業での取引のことを言います。
元々、「電子商取引」という言葉は、この企業間ネットワークを利用した取引に対して使われていたもので、インターネットの普及により、その利便性から急速に拡大していったものです。
●B to C
「B to C」とは、“Business to Consumer”つまり、企業と消費者との取引のことを指します。具体的には、インターネット上に企業がネットショップを展開し、消費者がそのネットショップで買い物を行い、クレジットや電子マネーで支払いを行うというものです。
つまり、インターネットショッピングという通販が、このB to Cの代表的なものということが言えます。
●C to C
「C to C」とは、“Consumer to Consumer”つまり、消費者同士の取引を指します。ネットオークションがその代表的なものだということが言えます。
消費者同士が商品の売買などを行うオークションは、それ自体がビジネスとして成り立っており、企業が自社業務の一環としてネットオークションに参加している場合がおおくあります。
また、Yahoo!のようにオークションを行う“場”を企業が提供し、その利用料や手数料を収入としている企業もあります。